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山口 勇吉; 今井 雄輝*; 田辺 文也
ヒューマンインタフェースシンポジウム2005講演論文集, p.779 - 782, 2005/09
大規模複雑な技術システムの典型である原子力システムに対する、さまざまな社会階層レベルにまたがる意思決定当事者のシステム理解促進のために、インターネットを介したフルスコープ原子炉シミュレータの運転操作,その運転操作状況のモニタリング及びインストラクションを可能とする遠隔教育訓練システムDETRASを開発した。
技術協力課*
JNC TN1400 2001-011, 129 Pages, 2001/07
機構は、博士の学位をもった若手研究者に研究環境を提供し、人材育成を図るため、平成9年度から博士研究員制度を導入し、平成12年度で4年目を迎えた。同制度は、機構の先導的、基礎・基盤的な研究業務に関連して、独創性に富んだ若手研究者が23年間の期間に機構の承認した自らの研究テーマを自主的に遂行し、研究者としての業績を得るとともに、機構の研究業務を効率的に推進することを目的としている。本報告書は、平成12年度に実施した博士研究員による16件の研究テーマの実施結果についてその概要をまとめたものである。なお、16件の研究テーマのうち、6件の研究テーマが平成12年度で終了した。
桜井 直行
PNC TN8440 94-057, 125 Pages, 1994/09
平成6年度第2・四半期(平成6年7月平成6年9月)に実施した業務概要について報告する。記載項目は,安全管理業務概要,安全管理一般,放射線管理,環境安全,個人被ばく管理,小集団活動の推進,研究開発,外部発表等について,取りまとめたものである。
桜井 直行
PNC TN8440 94-037, 111 Pages, 1994/06
平成6年度第I・四半期(平成6年1月平成6年3月)に実施した業務概要について報告する。記載項目は,安全管理業務概要,安全管理一般,放射線管理,環境安全,個人被ばく管理,小集団活動の推進,研究開発,外部発表等について,取りまとめたものである。
石川 博久; 後藤 博幸; 栗原 孝幸; 佐々木 康雄
PNC TN8440 94-020, 70 Pages, 1994/06
平成5年度東海事業所小集団活動推進基本方針を受けて,環境技術開発部の小集団活動方針をQC手法を用いたR&D部門小集団活動の促進等と決定し,小集団活動を進めることとした。環境技術開発部の部内小集団委員長を部長とし,以下部内小集団活動推進部会および推進事務局を組織し,計39サークルによる小集団活動を実施した。小集団活動として,各サークルは年2回の発表(中間発表も含む)を行った。従来の年間2テーマ完結にとらわれることなくR&D部門におけるQC的考え方の活用,問題点の醸成に向けた支援・指導の実践をはかりより一層やりがいのある小集団活動および安全職場環境創りに成功することができた。1.教育,訓練については日科技連等主催の外部研修および動燃内部研修のQC,KY教育への参加を行った。2.サークルリーダー連絡会および支援者連絡会を行い,各サークル内で現在発生している問題点について改善策を話会い,今後のQC活動に反映することとした。3.部内発表会を年間2回(前期,後期)行い,KGS大賞サークルを所主催のTSK発表会へ参加させる事とした。平成5年度の環境技術開発部小集団活動を部長以下,推進部会および計39サークルにより進めた結果,職場の活性化並びにチームワークの手助けになったものと考える。
桜井 直行; 野村 保; 久賀 勝利
PNC TN8440 94-013, 72 Pages, 1994/03
本報告書は、平成元年度(1989年12月)から平成5年度(1994年1月)までに東海事業所で実施した一般安全教育計画に基づく安全衛生教育として、請負企業分任責任者安全衛生教育、工作機械等安全教育担当者教育、クレーン運転従事者定期安全教育及び自由研削用といし取替え等業務特別教育についてまとめたものである。
桜井 直行
PNC TN8440 93-045, 104 Pages, 1993/09
平成5年度第2・四半期(平成5年7月平成5年9月)に実施した業務概要について報告します。記載項目は、安全管理業務概要、安全管理一般、放射線管理、環境安全、個人被ばく管理、小集団活動の推進、研究開発、外部発表会等について、取りまとめたものである。
桜井 直行
PNC TN8440 93-033, 105 Pages, 1993/06
平成5年度第1・四半期(平成5年4月平成5年6月)に実施した業務概要について報告します。記載項目は,安全管理業務概要,安全管理一般,放射線管理,環境安全,個人被ばく管理,小集団活動の推進,研究開発,外部発表等について取りもとめたものである。
桜井 直行; 竹之内 正
PNC TN8440 93-007, 103 Pages, 1992/12
平成4年度第3四半期(平成4年10月平成4年12月)に実施した業務概要について報告します。記載項目は、安全管理業務概要、安全管理一般、放射線管理、環境安全、個人被ばく管理、小集団活動の推進、研究開発、外部発表等について、取りまとめたものである。
和田 延夫
非破壊検査, 26(3), p.204 - 210, 1977/03
(文献紹介)J.P.Barton;Development of neutron radiography applicatic in the USA,Radiography with neutron,London,British nuclear energy society 1975,197-163 米国における中性子ラジオグラフィの主な利用分野は英仏の場合と同様、原子力、宇宙航空、電子工業および兵器工業である。本稿では米国における中性子ラジオグラフィ発展の模様を述べる。 工業における中性子ラジオグラフィの商業利用はX線ラジオグラフィにおける1935年の発展段階にある。現在20~40のセンターがルーチンに中性子ラジオグラフィを実際に利用している。一般工業界からの技術者の教育は勿論継続して行われている。五つのセンター(Aerotest operations,Atomic international,General electric,Gulf general Atomic,Intelcom radiation technology)は3~5日の教育訓練コースを設け、商業中性子ラジオグラフィのフィルム解釈面に重点をしぼっている。ASTMでは像質決定法、および資格検定の草案を公式承認する審議を行っている。
石塚 悦男; 近藤 誠; 藤原 佑輔; 石井 俊晃; 濱本 真平
no journal, ,
HTTRは2011年1月24日にRS-13運転を終了した後、3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震に伴う東京電力福島第一原子力発電所の津波被害による事故を踏まえた「試験研究用原子炉施設を含む核燃料使用施設等の新規制基準(2013年12月18日)」に対応すべく、2014年11月26日に原子力規制委員会に原子炉設置変更許可申請を行い、原子力規制庁の審査に対応している。しかし、長期間の運転停止により運転経験者が不足する状況となり、運転再開のための運転員確保の観点から訓練員の早急なスキルアップが必要となっている。訓練員は、保安規定(運転手引)に定められている要件を満たせば運転員になることができるが、このためには制御棒操作等の実務経験が必要となる。しかし、原子力機構内の多くの研究炉も停止していることから、大学の研究炉等を利用したスキルアップが必要となっている。本報告では、運転員確保の観点から、高温工学試験研究炉部における訓練員のスキルアップに向けた取組みについて紹介する。
西藤 文博; 春日井 好己; 関 一成; 中根 佳弘; 谷 教夫; 佐藤 浩一; 山崎 寛仁*; 別所 光太郎; 沼尻 正晴
no journal, ,
J-PARCで事故等が発生した際は、組織的な対応を行うため「事故現場指揮所」が開設され、関係者が招集される。事故現場指揮所では、発生した事象に対して迅速に状況を把握しつつ、事故現場における活動を指揮するとともに、現場からの情報を正確かつ迅速に発信することが求められる。事故等への対応に係る訓練として、非常事態を想定した訓練(非常事態総合訓練)を毎年実施している。非常事態総合訓練は、大まかに「想定事象の検討」、「訓練シナリオの作成」、「訓練の実施」、「訓練の評価・改善」の4つのプロセスで構成される。非常事態総合訓練を通して、事故対応における課題等を抽出し、これまでにソフト面・ハード面の両面で改善を行ってきた。また、訓練自体に対しても、Web会議システムを利用した遠隔モニタリングなど、訓練の評価に資するための工夫を行ってきた。今後もより有意義な訓練となるように、内容の充実化を進めていく。
西藤 文博; 春日井 好己; 別所 光太郎; 中根 佳弘
no journal, ,
J-PARCでは、安全関係のプログラムを最優先とする日として、毎年5月下旬に「安全の日」を設けている。これは、2013年5月23日に発生したハドロン実験施設での放射性物質漏えい事故の教訓を風化させないための取り組みであり、より安全なJ-PARCを築いていくために、各人の安全意識の高揚及び安全文化の醸成を目指したものである。「安全の日」において、これまでに実施してきた主なプログラムとして、安全情報交換会、安全表彰、講演、記録映像上映の4つがあり、その内容について説明する。